Web管理者が押さえておくべき 大規模サイト構築・運営を成功に導く5つの留意点

一口に大規模サイトと言っても、その目的や運用形態、ターゲットは様々です。

 

ここでは右記のポイントいずれか、もしくは複数に当てはまるサイトを大規模サイトとして、その課題と解決方法について解説します。

ページ数が多い …[例]管理ページ数が数千ページから数万ページ

アクセスが多い …[例]月間のPV数が1,000万PV以上

システムと連携 …[例]基幹システムや外部サービスと複雑に連携

複数サイト運営 …[例]ブランド、コーポレート、ECなど複数のサイトを展開

01 パフォーマンスが原因で機会損失がおきている

課題

大規模サイト、特にポータルサイトやECサイトの場合、ランキングやレコメンド、パーソナライズなど様々な動的コンテンツが利用されています。

動的なコンテンツはユーザーのリクエストごとにコンテンツが生成される為、静的なコンテンツに比べてパフォーマンスは大きく劣ります

 

しかしながら、ユーザーのニーズやプロモーション上の理由から、コンテンツ自体もリッチ化し、動的コンテンツの必要性も高まっています。

データ量が増えれば当然表示速度にも大きく影響するので、パフォーマンスは大規模サイトを構築・運営する上で必ず検討しなければならないポイントの1つです。


パフォーマンスはWebビジネスの成果に直結しています。

 

例えばGoogleは検索結果の順位決定の要因としてページの表示速度を取り入れていますし、米オークションサイトのeBayでは、ページの表示速度と売上は比例しており、10%の表示速度向上で1%の売上増、35%の表示速度向上で実に5%の売上増につながるとしています。

eBayの売り上げは年間140億ドルと言われてますので、1%としても1.4億ドルと、売上に対するインパクトは絶大です。

解決方法

 

パフォーマンス向上の施策としては、大きく2つあります。

 

ひとつは、動的に生成されたコンテンツのキャッシュ方法です。

 

ユーザーのリクエストごとにコンテンツの内容が異なるような場合には、毎回ページ全体のキャッシュを再⽣成する必要がありますが、これではキャッシュを有効利用できません。

 

1つのページの中でも動的な部分、静的な部分に分けてキャッシュし、再生成するデータを小さくすることでパフォーマンスを大幅に向上できます。

必要最小限のDBアクセス

もうひとつは、インフラの増強による対応です。

 

ただし、⼤規模サイトに⽤いられるCMS製品の多くはCPUライセンスで販売されており、インフラの増強を⾏う際に追加コストが発⽣する場合も多いため、製品選定の際にはイニシャルコストだけではなく、将来の規模拡大や拡張性も考慮する必要があります。

02 機能開発や改修に制約がある

課題

Webサイト・Webサービスの開発の際には、既存の基幹システムや外部サービスとの連携が求められることが少なくありません。

基幹システムのデータベースと連動した商品情報、レコメンド、パーソナライズや、外部サービス、SNSとの連携など、Webサイトで提供する機能やサービスにより様々です。

 

サブシステムとの連携や段階的なリリース、サービスリリース後の追加サービスなど、ビジネス戦略に沿った変更も頻繁に発生します。


通常、システムを外部に連携するためには、連携元と連携先、両方のシステムの改修が必要となり、開発コストは非常に大きくなります。

 

また複数サイト運用では、サイトごとに開発基盤が異なるために、似たような機能であってもサイト個々に開発が必要なケースも多く発生しています。

解決方法

 

この課題を解決するためには、アプリケーションインターフェース、いわゆるAPIとプラグインを用いた、システム間のデータをコネクトするフレームワークを使用することが有効です。

 

システム同士が疎結合され、開発や改修にかかるコストとリスクを最⼩化することができます。

APIデータコネクト

 

複数サイトでは、サイトごとに異なる開発基盤を共通化して1つにすることによって、 開発したプログラムの共有や、開発者・運⽤者のスキルセットの同⼀化を図ることが可能となり、開発コスト、リードタイム、人的リソースの効率化を実現できます。

開発者・運用者のスキルセットの同一化

03コンテンツの更新や追加に時間とコストがかかり過ぎている

課題

言うまでもなく、コンテンツの更新や拡充は最重要課題です。

新しい情報がなければユーザーは再訪する必要がありませんし、古い情報しかないサイトでは、せっかく訪問したユーザーもすぐに離脱してしまいますので、常に新しい情報提供が必要です。


しかしながら大規模サイトでは、システムや機能が複雑化する傾向にあるため、軽微な更新であっても専⾨の技術者でなければ影響範囲がよめないケースが多くあります。

調査や改修に時間がかかり、 結果としてコンテンツの配信スピードが低下します。

 

また、コンテンツの企画やデザインは社内で行っていても、コーディングやシステムへの登録は外部の業者に頼らざるを得ず、コストやリードタイムが膨らむ要因になっています。

解決方法

 

まずコストとなる外注費の削減には、専門知識を必要としない編集機能を備えることが有効です。

自社内で完結できる運用の割合が大きくなれば、リードタイムの圧縮も期待できます。

 

ただし、編集機能を備えるだけでは、複雑なシステムが絡むコンテンツ更新の場合、やはり専門知識やシステム側の検証も必要となります。

この問題を解決するためには、フロントのプレゼンテーション層と、システムのロジック層を分離できるフレームワークを持ったCMS製品を選定するのが有効です。

 

コンテンツとロジックを分離させることで、企画、デザイン、開発といった分業体制が確立できるほか、影響範囲も小さくなるため、検証にかかる工数を抑える効果もあります。

プレゼンテーション層/ロジック層

04マルチデバイスに対して最適なプロモーションが行えていない

課題

Webサイトを閲覧するためのデバイスは、PCやフィーチャーフォンはもちろん、スマートフォンやタブレットなど、多様化が加速度的に進んでいます。

 

総務省が発表した通信利用動向調査の結果によると、スマートフォンの世帯保有率は、急速な普及傾向を維持したまま、29.3%から49.5%となり、ついに2人に1人がスマートフォンユーザーとなっています。

さらにスマートフォン・タブレット端末によるネット利用率はほぼ倍増しており、この傾向は今後さらに拡大していくものと予想されます。

(参考:総務省平成24年通信利用動向調査 http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01tsushin02_02000058.html

デバイスの普及に伴い、これまではデバイス別のユーザー層・ターゲット層の違いが指摘されていましたが、今後は同一ユーザーが複数のデバイスを、利用シーンごとに使い分ける状況となりつつあります。

つまり、デバイスの先にいるユーザー層や属性が違うのではなく、ユーザーが今いる場所や、使える時間、到達したいゴールによってデバイスを選択する時代となりつつあります。

ユーザー側のWeb利用環境は大きく変化しているものの、企業側の対応は遅れているのが現状です。

 

最適化されてないサイトでは、文字が見にくいなど9割近くのユーザーが何らかのストレスを感じており、2人に1人はすぐにサイトを離脱しているといった調査結果もあり、デバイス対応は急務です。

解決方法

 

マルチデバイスに対応する方法としては、コンバーターの利用やレスポンシブWebデザインなどいくつかありますが、コーディングが複雑で意外にコスト高だったり、パフォーマンスに難があったりと、特に大規模サイトではメリットよりデメリットのほうが大きい場合もあります。

 

なにより、単に表示をデバイスに合わせるだけでは「今いる場所や、使える時間、到達したいゴールによってデバイスを選択」するユーザーに最適なプロモーションとは言えないため、マルチデバイスに対応したWebサイト運用ではなく、各デバイスの特性やその使われ方をしっかりと考慮した上で、デザインだけでなく情報までも最適化する運用が望ましいといえます。

マルチデバイス最適化

05横断的なWebマーケティング施策が実施できない

課題

大規模複数のサイトを運営する場合、個々のサイトごとにマーケティングデータを集約し、その分析に基づいて新たな施策、サイトの改修を行うのが一般的です。

ひとつのサイトのみで捉えればそれでも問題はありませんが、これでは大規模複数サイトとして運用するメリットが生まれていません

 

 サイトごとに得られたユーザー情報(行動や思考など)を複数のサイトを横断して活かせれば、マーケティング施策もシナジーの創出も、最大限に効果を発揮できるはずです。

 

しかしながら、大規模複数サイトの現場では、サイトごと、サービスごとにインフラや環境が異なるため、ユーザーの行動データも、Webマーケティング施策も、シナジーも、各サイトで分断されているのが現状です。

解決方法

 

マーケティングの分断を解消するには、運営するWebサイトの共通基盤化が非常に有効です。

 

全Webサイト管理者が共通プラットフォーム上でWebマーケティング戦略を実施していくため、統括側からの情報発信や管理も容易になり、個々のサイト間、サービス間での統制、ブランディングをより横断的に実施できます。

 

また、解析結果やユーザーニーズのWebサイトへの反映も一気通貫に行えるため、PDCAサイクルのスピードと質の向上が可能となります。

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